投資信託を買ってはいけない唯一の理由【手数料が高い】

記事の信頼性

デザイナーズ（@designers_kinyu）

• 現役の金融機関営業員
  スタートアップ企業・VC担当
• 豊富な金融営業経験
  リテール6年半・ホールセール5年以上
• トップセールス
  リテール最高年収：2,200万円

それでは記事の本編に入ります。

投資信託の仕組み

お金を預かる人とお金を運用する人を別にして、安全性を担保しています。

投資信託の運用結果は保証されていない

運用結果については自己責任です。

投資信託の手数料6つ

出典：「日本ハイパーブル・ベア6」（目論見書抜粋）｜野村アセットマネジメント

投資信託には主に6つの手数料が存在します。
販売用資料や目論見書に明記することが義務付けられています。

購入時手数料

購入時手数料（販売手数料）は投資信託を買う時に支払う手数料です。

手数料率は購入価格の0〜3％が主流です。
大口割引（5,000万円以上など）があります。

ノーロード投資信託

ノーロード投資信託という、購入時手数料無料の投資信託もあります。
購入時手数料が無料な分、運用管理費用が高いです。

同じ商品でも販売会社によって手数料が違う

購入時手数料の設定は、同じ商品でも販売会社によって異なる場合があります。
大手に比べてネットは購入時手数料が安いです。

信託財産留保額

投資信託を換金するときにかかる費用です。
かからないものが主流ですが、高いものは0.5〜1％かかります。

投資信託は様々な株式や債券をまとめて運用しています。
換金するためには売却費用がかかります。

売却費用を投資信託を持ち続ける別の投資家に負担させるのは不公平だ、という考え方があります。
そのため、売却費用を信託財産留保額という形で換金者に負担させます。

解約手数料

単位型の投資信託は解約手数料が設定されることが多いです。

単位型投資信託は上級者向けです。
最初の募集期間にしか購入ができず、解約期間に制約があります。

一般的な投資信託は基本的に全部追加型投資信託です。

運用管理費用

運用管理費用（信託報酬）は投資信託を持っている期間中に、毎日支払う費用です。
年率0.05〜3％程度かかります。

投資信託の中でも「日経平均株価」「TOPIX」「NYダウ」などの、株価指数と連動するように作られたインデックスファンドは、運用管理費用が低いです。

積極的に利益を追求するアクティブファンドは、投資信託を構成する銘柄のリサーチ・組み換えなどにコストがかかり、運用管理費用が高くなります。

ファンドマネージャーの給料や、定期的にレポートを送ってくれる販売会社への礼金が含まれています。

ファンドラップのようなファンド・オブ・ファンズは運用管理費用が2重にかかります。

ファンド・オブ・ファンズは投資信託に投資をする投資信託です。
コストが大きいのでお勧めしません。

その他手数料

売買委託手数料などが含まれます。

うやむやにしたい部分を、その他の項目に記載する傾向があるので要注意です。
一時期流行った「カバードコール戦略」の投資信託はその他手数料が多かったです。

スイッチング手数料

設定している投資信託は良い投資信託です。

投資信託内で複数のコースがある場合、コースを切り替える時の購入時手数料が割引になります。
スイッチング機能が付いている投資信託は良心的です。

投資信託の市場規模は100兆円

投資信託の残高については投資信託協会が毎月統計をとって公表しております。
東証1部の時価総額が500兆円であることを考えると少なくありません。

投資信託に代わる金融商品は株式・債券・為替

加工されていない金融商品は大きくこの3つです。
加工されていないものはコストが安いです。

まとめ

投資信託は買わない方が良いです。
加工されていない、株式・債券・為替を買うことをお勧めします。

長期投資が推奨される時代です。
継続的にかかる手数料に敏感になりましょう。